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レンタサイクル

2022年12月3日

ときがわ町を自転車でお散歩してみませんか?

貸出場所

駅前案内所「ここから」(JR明覚駅駅舎内)

必要な物

ご本人確認ができるもの
※ 高校生以下は保護者の同伴が必要です

お問合わせ(ご予約)

問い合わせ先ときがわ町観光協会
電話0493-59-8694

レンタサイクル料金表

自転車500円24インチ2台
電動自転車1,000円24インチ4台
26インチ2台
貸し出し時間9:00~16:30
貸し出し日水曜、木曜、金曜、土曜、日曜、祝日

※ 令和4年4月1日より料金、貸し出し時間が変更となっております。

レンタサイクル動画&マップ

オススメコースを紹介するレンタサイクル動画&マップを制作しました。

第1弾は玉川編です。
詳細はこちらのページをご覧ください。

レンタサイクル利用規約

①利用申し込み
利用申込みは、下記のいずれかの方法で行うことができます。
(1) 案内所窓口で申込み
(2) 電話予約

案内所にて、貸出手続きの際に利用申込書に必要事項を記入のうえ、身分を証明できるもの(運転免許証、マイナンバーカード、パスポート、健康保険証、学生証など)と一緒に提示してください。
ご予約の場合、変更・取消はお早めにご連絡ください。なお、ご予約の予定時間を過ぎた場合は取消をする場合がありますのでご了承ください。

②個人情報の利用
本サービスの利用に関連して案内所が知り得た個人情報については、当観光協会が別途定める「個人情報保護方針」に従い取り扱うものとします。

③利用料金
電動アシスト付き1日1000円
電動アシスト無し1日500円
ヘルメット・チャイルドシートは無料
料金は貸出手続き時にお支払いいただきます。

④利用期間
貸出日当日の9:00~16:30
返却時間が16:30を過ぎると判明した時点で案内所までご連絡下さい。
また、連絡のないまま返却時間を大幅に過ぎるなど、当方で悪質と判断した場合には所轄警察署に被害届を提出する等の措置をとる場合があります。

⑤利用条件
貸出・返却とも営業時間内(9:00~16:30)に行って下さい。
小学生以下のお子様につきましては、チャイルドシートをご使用下さい。
ただし、安全と判断ができない場合はお貸し出しできないこともありますのでご了承下さい。

⑥返却先
必ず貸出を受けた場所へ返却してください。

⑦自転車の故障
利用中に発生した自転車のパンクについて、修理費用1500円は利用者にてご負担いただきます。
利用中に自転車が故障した場合は、そのまま貸出場所まで持ち込んで下さい。利用者に起因する自転車の故障については、利用者の費用負担で修理していただくことになります。自転車の故障によって利用者その他第三者に損害が発生したとしても、案内所に起因する場合を除いて案内所は一切責任を負いません。

⑧自転車の盗難・紛失
利用期間中に自転車の盗難・紛失等に遭遇した場合は、速やかに案内所まで連絡してください。
さらに利用者による重大な過失が認められた場合は、自転車の代金相当の費用負担をしていただく場合があります。

⑨事故
利用期間中に遭遇された、第三者による事故・盗難等により利用者に損害等が発生した場合において、案内所は一切の責任を負いません。 利用者が利用期間中に事故にあった場合は、速やかに警察署に届ける等の法令で定められた処置をとるとともに、案内所に事故発生の日時・場所・原因・事故の状況等を報告して下さい。 事故についての示談等が必要な場合には、自らの責任において行って下さい。前項にかかわらず、案内所が第三者にやむなく損害賠償を支払った場合を含め、案内所が被害を被った場合には、利用者にその損害賠償を請求することがあります。

⑩鍵の紛失・破損
鍵の紛失・破損 自転車の鍵を紛失・破損された場合は、交換料として2000円を頂きます。
無施錠での駐輪等の利用者の過失による自転車の盗難・紛失等に遭遇した場合には、⑧に定める自転車の代金相当の費用負担をしていただく場合があります。

⑪禁止事項
利用者は次の行為をしないで下さい。
(1)飲酒・無謀運転、その他交通法規に違反する行為
(2)危険箇所・その他不適切な場所での利用
(3)自転車放置禁止区域内及び歩行者や自転車の通行障害となるような場所での駐輪
(4)自転車の改造
(5)運転中に当該自転車の異常(パンク等)を認めた場合、運転を継続する行為
(6)利用申込者以外の者に使用させること

⑫規約等の変更
当規約・休業日・営業時間・サービス内容等は予告なく変更されることがありますのでご了承ください。

⑬利用取り消し
利用者が利用規約に違反した場合は、貸出期間中であっても、利用取消しし自転車を速やかに返還して頂きます。
また、利用規約の違反により当協会もしくは第三者が被害を被った場合には、利用者にその損害賠償を請求することがあります。

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